コープの商品

食品の安全

食品の安全・安心の取り組み

安全で安心できる商品がほしいそれは、私たちの願いその願いに応えるためにコープあおもりは様々な取り組みをしています。

生協は設立当初から、安全でより良いものを供給していくことを掲げて事業を進めてきました。「安 全・安心」は、いつの時代も組合員が生協にもっとも期待することのひとつであり、「安心して食べた い」という組合員の願いを実現することが、生協の事業に共通する大きな柱です。
2008年1月30日、日本生協連が発表した「中国製冷凍餃子事件」では多くの組合員の皆様か ら叱責の声や励ましの声を頂きました。この事件を教訓として、生協はもう一度原点に返って食品の 安全に関する事業体系を見直すとともに、品質管理や危機管理の仕組みを再構築してきました。

餃子事件の教訓としたこと

  1. 商品開発と管理強化
  2. 工場点検・物流管理の強化
  3. 商品検査の強化
  4. 苦情への迅速な対応と危害拡大防止
  5. 危機管理体制の強化

コープあおもりの食品の安全

私たちが口にしている食品には100%安全なものは無いと考えています。しかし食品の安全性は生産者、 加工業者、流通業者、そして消費者が問題意識をもって取り組むことによって高めていくことができます。 その努力の姿が伝わっていくことで相互信頼を得ることができ、安心して食生活を営むことができます。
「安全」とは「モノ」の世界で商品の特性のひとつであり科学的・客観的な裏づけが必要となります。一 方「安心」とは「情報」の世界で、消費者が持っている精神的部分にあたります。つまり商品に対する正し い情報が提供されて始めて安心できると言えるのです。

生協が取り組んでいる食の安全・安心をより多くの人に広める取り組み

  • 食品の安全活動チームでは、食品の安全・安心の出前講座を行っています。

  • 「青森県の食を考える会」では、県内のメーカーを訪問し意見交換会を実施しました。

地元の生産者や取引先様とつながり、交流企画を工夫してすすめる取り組み

  • 組合員がコープあおもりの産直産地を訪問し、生産者と交流する取り組みを重視しています。

  • 県内のメーカーや生産者と組合員が繋がって、商品の開発をしてきました。

食品の安全や食育の取り組みについて、学習の場作りとお知らせする取り組み

  • 食生活と健康という視点で、気軽に楽しみながら行える食育の取り組みを推進しています。

  • 食品添加物政策の見直しにあたっては、食品添加物の持つ役割や添加物の自主基準について学び合いました。

国や県の機関とのかかわりと食の安全・安心の取り組み

  • 県が実施する食品の安全や食育の取り組みに参加し意見を出してきました。

  • 国や県等行政機関を活用した企画や研究等を行ってきました。

食品の安全をまもる取り組み

食品が「安全である」とは、どのような状態をさすのでしょうか。 食品が安全であるということは、「決められた食べ方をしたとき、人の健康を損なうおそれのない食品」と国際規格(ISO)で定義されています。具体的には以下のようなことになります。

  1. 食中毒を起こす「病原性微生物の汚染(生物的危害)がない。
  2. 身体に害のある残留農薬や科学薬品、自然毒(化学的危害)が含まれていない。アレルゲンの表示間違いがない。
  3. ガラス・金属など体を傷つける異物(物理的危害)が混入していない。

しばらく前までは、出来上がった最終製品の一部を検査することで食品の安全を評価することが主流でした。しかし、ある食品の一部が安全であったとしても、その製品全てが安全であると担保することにはなりません。現在の食品の安全を確保するための取り組みは、最終製品の検査だけではなく、生産・製造の工程を管理することが重要とされています。検査は、その工程管理が正しく行われているかを検証する役割を果たしています。

商品事故の兆候を見逃さない仕組み

  • 重大な商品事故の兆候にはどのようなものがあるのかを定め、そのようなお申し出があった場合に 対応するマニュアルがあります。
  • 全国の生協のコープ商品や東北6県の生協の扱い商品の事故の情報を共有しており、各生協の担当 者が年数回交流と学習を重ねることで監視のレベルを上げています。
  • 蓄積したデータは、分析して商品の品質改善や事故の予防に役立てています。

お申し出の内容を登録しているところ

商品に由来する事故への対応

  1. 健康被害の可能性や事故が拡大する恐れがある場合は、売り場から商品を撤去・配達を中止したり、商品の自主回収を実施するなどの判断をします。状況に応じて、保健所等に届出や相談をします。
  2. 告知方法は状況にもよりますが、電話、はがき、店舗掲示、ホームページ、納品書、新聞社告、マスコミ (記者会見) 等です。
  3. 製造メーカーと連携をとって、調査や再発防止策を実施します。

商品カルテ「アルカナム」の仕組み

商品事故を未然に防止するとともに、万が一商品事故が発生した時に組合員に、その内容を素早くお知らせできる取扱商品のカルテ「アルカナム」をパソコンにデータを登録しています。また、食品添加物に関しては自主基準に基づいて点検が行われます。

アルカナムの画面を確認しているところ

商品カルテ「アルカナム」

  1. 商品の表示を法的基準でチェックする。
  2. 商品表示に関する正しい情報を確保する。
  3. 商品事故等への迅速な対応ができるようにする。
商品カルテ「アルカナム」の仕組み

地域とともに歩む産直

コープあおもり産直の目指すもの

  1. 「品質」や「安全・安心」という組合員ニーズにかなった生産体制を、生協と生産者(農畜産物を生産、あるいは生産・加工している、特定できる個人や法人ならびに団体)が協力する中でつくりあげていきます。
  2. 生協と生産者が協力する中で、暮らしの基幹 となる食料と日本の農業を守っていくことをめざします。
  3. 生産者と組合員が交流することによって、相 互信頼を高めながら共通の想いとお互いの共感 により食の未来を創造していきます。
  • 生産者と組合員との意見交換会を行い、生産者の苦労を感じながら、産直商品への要望などを出しあっています。

  • 生産者どうしの交流。写真はJAえひめ中央の生産者と職員が、コープあおもり産直産地竹谷農園を訪問し交流しました。右が竹谷りんご農園の園主竹谷さん。中央の女性2名がみかんの生産者です。

産直提携要件

共通要件(農産物・畜産物・鶏卵共通)

  1. 生産者が「産直のめざすもの」に理解を示していること。
  2. コープあおもりと生産者が「産直基本協定書」(産直協定書)を締結していること。
  3. 生産者においては「肥料、農薬、飼料」等が開示され、「栽培方法及び肥育方法」等が明確になっていること。
  4. 自然環境及び地域住民に対して配慮した上で栽培及び肥育等が行なわれていること。
  5. 生産者は、組合員ならびに職員との交流を大切にしていること。

産直農産物に適用する要件

  1. 農場及び生産者が明確で、生協農産物品質保証システム(適正農業規範=生協版GAP)を受け入れる意思があること。
  2. コープあおもりは「肥培管理カード」に基づいて点検します。
  3. コープあおもりは「残留農薬検査」(モニタリング検査)を実施します。
  4. コープあおもりは年1回生協版GAPに基づいて点検を行います。但し、他生協で実施した生協版GAP点検並びに日本GAP協会が実施した点検についても情報提供を受けて、点検実施とみなします。

産直畜産物に適用する要件

  1. 取引条件については、協定書と別途に取引に関する「確認書」を締結します。
  2. コープあおもりは必要に応じて「肥育・生産記録書」の開示を求めることができます。

食料自給率を高める取り組み

産直こめっこ地養豚のチャレンジ

一般に市販されている豚肉等の畜産物は、輸入穀物によって肥育されています。コープあおもりが組合員に供給している「産直こめっこ地養豚」には、食料自給率の向上と環境保全のためにお米を餌に与えています。

●チャレンジ1

日本人の主食であるお米の田んぼを休ませないですみます。

●チャレンジ2

日本の食料自給率の向上につながります。

稲穂のたまごに託した5つ目指すこと

稲穂のたまごは、餌に飼料米を68%混入させ、生産しています。親鶏も純国産の「後藤もみじ」という品種です。

  1. 農家の収入を増やし、飼料米の栽培技術を確立し農家の自立をすすめること。
  2. 海外への飼料代の流失を防ぎ、域内の経済流通が実現できること。
  3. 食料自給率を高め食料の安定生産を実現できること。
  4. たまごの栄養価を見直し、優れたたんぱく源としての価値を見直すこと。
  5. 特売品としての目玉等の極端な安価販売はせず、生産者及び消費者が納得できる適性価格を実現できること。

畜産物1Kgの生産に要する穀物の量

  • 牛肉1kg生産する為の穀物の量は11kg
  • 豚肉1kg生産する為の穀物の量は7kg
  • 鶏肉1kg生産する為の穀物の量は4kg
  • 鶏卵1kg生産する為の穀物の量は3kg

畜産品は国内で生産されていても、飼料の大半は輸入しているから日本の国の食料自給率を下げています。だからお米など国内で生産される穀物を餌にする取り組みはとても重要です。

食料自給率(カロリーベース)は日本だけが低下

先進国の食料自給率(カロリーベース)では、アメリカ、フランスは100%を超えています。ドイツもイギリスも日本よりは、はるかに高く、70%を超えています。これに対し日本は自給率が年々下がり続け現在は40%という水準です。この数値から日本人のエネルギーの60%は海外に依存しているということが良く分かります。
ではなぜ、日本がカロリーベースの自給率が他の先進国に比べて低いのでしょう。日本は農地そのものが少ないということにあります。国民一人当たりの耕作面積は、日本が112 坪なのに対し、フランスは1,500 坪、ドイツは624 坪、イギリスは861 坪で、日本の数倍になっており食料の生産環境が日本より優れているということがあげられます。
日本は、限られた耕作地を有効活用し、環境に配慮した農業生産を目指す必要があります。

食品の安全をまもる社会的仕組み

食品安全基本法の制定

日本でのBSEの発生や、牛乳による食中毒事件、無許可添加物、原産地偽装表示等の食の安全を脅かす事件が数多く発生しその対応に関して、厚生労働省や農林水産省の縦割り行政が問題となりました。
このような背景の中で、2002年、両省の連携を強め迅速な問題解決と食の安全評価を行う機関として、内閣府に「食品安全委員会」を設置することを柱とした食品安全基本法が制定されました。

食品安全委員会

食品安全委員会は、2003年に制定された食品安全基本法に基づいて食品の安全行政を的確かつ迅速に展開する委員会として内閣府のもとに設置されています。
食品安全委員会は規制や指導を行う行政機関から独立して、科学的知見に基づき客観的かつ中立的に食品のリスク評価を行う機関です。
食品安全委員会は7名の委員から構成され、その下に12の専門調査会が設置されています。
専門調査会は、企画等専門調査会に加え、添加物、農薬、微生物といった危害要因ごとに、11の専門調査会が設置されています

食品安全委員会の役割り

1.リスク評価(食品健康影響評価)
食品を食べることによって健康に及ぼす悪影響の発生確率と程度を科学的知見に基づいて客観的かつ中立公正に評価をします。評価は、化学物質や微生物等の要因ごとに行われています。
2.リスクコミュニケーションの実施
リスク評価の内容等に関して、消費者、食品関連事業者など関係者相互間における幅広い情報や意見の交換をして情報公開します。
3.緊急事態への対応
危害の拡大や再発防止に迅速かつ適切に対応するために入手した国内外の情報により、事態を早急に把握し、関係各省への迅速な対応の要請や国民に理解しやすい情報の提供等を行います。

農薬等ポジティブリストについて

2003年の食品衛生法改正に基づき、食品中に残留する農薬、飼料添加物及び動物用医薬品(農薬等)について、一定の量を超えて農薬等が残留する食品の販売等を禁止する制度(ポジティブリスト制度)が施行されています。
この制度は、原則全ての農薬について、残留基準値が設定され、基準を超えて食品に残留する場合、その食品の販売等の禁止を行うというものです。
この制度が導入されたことで、例えば、無登録農薬や海外で使用され日本では使われていない農薬が使用されていた場合でも、一律基準によって規制の対象となっています。

東京電力福島第一原子力発電所の事故と放射性物質について

福島第一原子力発電所の事故が発生した当初、国は食品中の放射性物質に関する暫定規制値を設定し、その暫定規制値を超える食品に関しては出荷規制の措置を講じました。
その後、食品安全委員会における健康影響評価が出され2012年4月1日から新たな基準値が設定され出荷規制が行われています。国や各県等の自治体は農産物、水産物、山菜等の食品をモニタリング(監視・観察すること)し、放射性物質検査を行なった上で基準値を超えた場合は出荷規制(国の措置)や出荷自粛(都道府県の措置)を行なっています。
このようなことから、現在は原発事故によって発生した放射性物質に汚染された食品は市場に出回っていないと判断しています。

食品の安全活動チーム取り組み

食品の安全活動チームは、理事会によって決められた理事数名と事務局によって構成され、食品の安全政策の検討や学習会の企画、食育の取り組み等を推進しています。
また、食品の安全活動チームは、地域組合員組織の要望に応えて、食品の安全に関する出前講座を行っています。

写真はお料理メニューを考えながら栄養バランスを整えていくゲームを行なっているところです。

「食育」の取り組みと生協の役割り

2006年、日本生協連が提唱した食育の」取り組みにおける生協の課題は次の6点です。

  • 食品への信頼をより確かなものにするために率先して役割を発揮します。
  • 事業活動を通じて消費者の思いを基点とした商品開発とともに、多様な切口で食に関する提案を行っていきます。
  • 産地との協同を通じ、確かな商品づくりに向けて新しい産直事業を創りあげます。
  • 農業者との交流活動を通じて相互理解を深めて、循環型社会の実現などを目指した活動をすすめ、農業に関する政策提言を行います。
  • 地域のさまざまな組織とネットワークを形成して食育を推進し、食の環境づくりの確かな担い手を目指します。
  • 食に関する活動を推進する多くの人たちとともに交流し学びあい、内容を高めあう取り組みを推進します。

「食育」の取り組みと生協の役割り

私たちが食べている食品は、「命をつなぐ」大切なもの。食材の採取から始まり、生産、加工、流通、販売という様々な過程を通して食卓に上ります。このような過程を明らかにし、最終消費者である私たちが手にするときに、その素性ができるだけわかるようにしたのが「食品の表示制度」です。
2015年は食品表示法が施行されました。新しい食品表示制度について学びながら、食品の表示についての理解を深めていく取り組みを進めています。

  • 親子で、わかめの収穫体験

  • 親子で、地引網体験

  • 県産品を使っての料理教室

  • 親子で、田植え体験

商品開発を通して地域経済に貢献

【開発品】こめっこ地養豚生ぎょうざ

産直青森県産こめっこ地養豚の挽肉に国産野菜(キャベツ・玉ねぎ・ニラ・ニンニク・生姜)を加えて調味した、ジューシーで旨みたっぷりの生ぎょうざです。

「みのる養豚」(十和田市)のこめっこ地産豚を使い、青森市に工場のある「味の時計台青森ギョーザ・製麺工場」(青森市奥内)の協力を得て開発されたもので、使用している野菜はすべて県産、または国産です。
餃子の開発にあたっては、地元、青森市の組合員が開発チームをつくり、食べ比べなどを重ねました。利用者からは、「ジューシーでうまみたっぷり!」と好評です。本格的なプロの味がご家庭で楽しめるというのも、イチオシのポイントです。

  • 開発に関わった組合員のみなさんと関係者です。

  • 製造している「味の時計台」(青森市内)で、丁寧につくられています。

【開発品】おうちで簡単生ハンバーグ

「青森県産の原材料で加工品を作ってほしい」 そんな組合員さんの願いに応えて、小・中学生の大好きなメニューとして子育て世代に人気のある「ハンバーグ」が開発されました。
こめっこ地養豚のおいしさと、県産牛、国産玉ねぎなど原料にこだわった商品です。家庭の夕食のだんらんをはずませたい、笑顔をあふれさせたいという想いが込められています

「包餡機」で成型することで、“ふっくらジューシー”に仕上がります
包餡機(ほうあんき)とは…もともとはおまんじゅうの中に餡を包み込む機械です。

  • 原料の挽肉は、2種類にします。

  • 2種類の挽肉を、包餡機の中で餡を包み込むよう、2重成型します。

  • 包餡機からハンバーグが出てきます。

  • 成型機のローラーで平たく延ばし、冷凍・包装します。

【直産】稲穂のたまご

飼料米を餌にした「稲穂のたまご」。親鶏は“後藤もみじ”

とうもろこしを与えていない為、きれいなレモンイエローの黄味です。

稲穂のたまごに託した5つの安心
  1. 生産地が青森県内にあり生産者の顔が見える安心。
  2. 減反政策によるお米の生産を減らすことなく、自然環境を保つことができる安心。
  3. 生産者の安定収入を目指し、新たな農業技術として養鶏業にいかすことの安心。
  4. 飼料を海外に依存せず、国内で生産される穀物を主原料にすることの安心。
  5. 抗生物質を含めた動物性用医薬品のたまごへの残留がなく安心。
餌に青森県産の“飼料米”を68%配合で健康たまご
  • 生卵で見るとレモンイエローのさわやかな卵になります。しかも、卵の 成分につ いて摂りすぎると、アレルギー抑制効果の低下や大腸癌のリスクが高くなると言われ ているリノール酸の含有比率が一般の卵より少なくなっています。
  • リノール酸の比率が低いのはトウモロコシを給餌 していないことによるもので、黄 身の色と同様に「ときわ稲穂たまご」の大きな特徴です。

青森県の食を考える会

青森県の食を考える会(代表の挨拶から)

食の安全・安心が問われている中で、生協の果たす役割が重要になってきていると考えています。私が代表を務める上北農産加工は、食の安全・安心を掲げて、色々な生協と取引をしていくことを通して今日に至りました。生協がそのネットワークを発揮し役割を果たしてくれることによって、青森県の食産業の発展につながると思っています。
青森県の素材を活かし、情報を出し合い、異業種間の連帯が強まっていけば、もっと青森県を買ってもらうことができると確信しています。生協がその要となって、そのような方向を目指し、仲間が増えていくことになるように話し合いを深めていきましょう.

  • 上北農産社長 成田代表の挨拶

  • 考える会でグループ作業の結果を報告するメーカー

  • 青森県の食材を活かしたメニューを試作しているところ

  • 試作商品のプレゼンテーションを行っているところ。

青森県の食を考える会の目的

  1. 食と農林水産業の今後について研究し学ぶこと
  2. 県産の販売促進や新たな商品の発掘と開発を促進すること
  3. 生協間をつなぐネットワークの要としていくこと

場作り

  1. 1次、2次、3次産業をつなぎ6次産業を推進する場をつくること
  2. 生産者、消費者、加工業者等が交流し連帯がひろがる場をつくること
  3. 食について学びあう場をつくること
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